雇用システムは、その内部環境と外部環境から要請される機能要件を、労使関係／技能形成／労働生産性の機能連関として充足するものとする。この機能連関が高水準にあるものを、高機能連関の雇用システムと呼び、低水準の状態にあるものを、低機能連関の雇用システムと呼ぶことにしよう。日本型雇用システムだけではなく、すべての雇用システムは、それが競争優位の雇用システムである限り、高機能連関のシステムであることを条件とする。
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それぞれの国の競争優位のシステムは、国ごとの条件に応じて高機能連関の雇用システムを形成した、その一つが日本型雇用システムだということである。システムの変動と目標以上のような観点から、日本型雇用システムの行方について検討することにしよう。そのためには、その機能連関がどのように確立され、それが現在どのような意味で機能の低下に陥っているのかを明らかにする必要がある。それが内部環境と外部環境の変化に起因するとしても、それぞれの要因を識別し、たとえば短期の変動要因と中・長期の変動要因を区別して、システムの変動をより綿密かつ包括的に理解することが可能であり、このことが「改革」のためにも必要だ。